CEFR（セファール／シーイーエフアール）とは、Common European Framework of Reference for Languages: Learning, teaching, assessment（日本語訳：ヨーロッパ言語共通参照枠）の略で、ヨーロッパで、「外国語学習者の習得状況・言語運用能力」を示す共通の基準として設けられました。2001年に発表され（i）、2018年にさらに補遺版が出されました（ii） 。文部科学省が新学習指導要領における英語の評価指標として使用している等、学術界・ビジネス界で広く活用されています。
主に次のような特長があります。
1. CEFRは世界共通・言語共通の語学力の枠組みであること
2. 知識でなく実際にできるかをCAN-DOディスクリプタ（能力記述文）で示していること
3. 学習者が自律的に学ぶことを推奨していること
ここではCEFRという世界共通の言語能力レベルを活用して、社員の英語力をより効果的に高めることをご紹介します。
CEFRレベルとは次のような構成になっています。
企業で使うメリットとしては、世界共通の語学力のモノサシであり、かつ、話す、書くなど技能別に評価できること、知識でなく英語を使って実際にできるかを評価基準にしていることなどがあげられます。
CAN-DOディスクリプタ：能力記述文、すなわち「どんなことができるか」という文章
企業においてリスニングとリーディングのテストで高いスコアをとっていても、実際に話すことができないという声をよく聴きます。そのテストの場合は、CEFRの横軸の技能でいう「理解する（聞く、読む）」能力を測っているわけです。「理解する」力は英語力において重要ですが、そのテストで「話すこと（やりとり、表現）」と「書くこと」の能力を直接的に測っているわけではありません。一部の技能が高くても他の技能が高いとは限らず、そのため英語力の4技能を測定しバランスよく伸ばしていくことが重要であるといわれています（iii）。
4技能のうち、話す、書くという能力については、一般的に日本人が不得手とされつつも、現状を把握したり目標を設定する上で、誰もがイメージできる汎用的なモノサシがまだ存在していません。この問題を解決するには、世界共通につかわれ「実際にできること」を基準とする、CEFRを用いるのが順当であるといえるでしょう。
海外では入学時に外国語能力としてB2を要件にしている大学もあり、グローバル企業における採用の基準としてもB2, C1, C2が挙げられています（iv）。
これがグローバルで外国語を使うというレベル感であることが現実です。
残念ながら、日本において、C1レベル以上の英語力をもつビジネスパーソンはごく一部であり、2017年度の調査では、高校卒業時の英語力はAレベルが大半で、4技能の中では特に話す力、書く力が弱い傾向あるという厳しい結果がでています（v）。世界共通のモノサシCEFR(ならびにCEFR-J)で見たからこそ浮き彫りになった課題と言えましょう。
それでは、日本のビジネスパーソンが英語で業務をする上で必要だという現場感は、CEFRレベルはどのくらいでしょう。これについては、いくつかの学術研究調査がなされています。ある大規模調査によると、聞く、話す、読む、書くという4技能を使い職務上必要とするコミュニケーションの形態すべてにおいてB2レベルが最低限必要という結果が出ています（vi）。さらにビジネスミーティングを例にとると、目標としては、ジュニア層はB1、会議を動かすシニア層はB2、参加者を会議に巻き込むマネジメント層はC1からC２とされています。しかし同調査で現状は、それぞれA2、B1、B～C2であり、１レベル以上のギャップがあることも明らかになっています（vii）。
以上から、一般的に日本のビジネスパーソンが英語を使って業務する場合に必要な英語力は最低B2であり、理想的にはC１をめざすべきということがわかります。なかでも日本人が弱いとされるスピーキング力（やりとり、表現）において、B2をクリアすることが課題であると言えます。
CEFRにおけるB2レベル｜ビジネスシーンでの価値や到達方法について解説一般的にビジネスで英語を使用する
際に求められるレベル
CEFRの行動指向アプローチ(action-oriented approach)は、ビジネスで業務を成し遂げる、成果を出すという目的とも親和性があり有効なアプローチであるといえます。知識のストックがあるだけなく、目的を達成するために、言語能力を駆使して戦略的にコミュニケーションを取ることが求められるからです。よくあるビジネスコミュニケーションでは、意図を伝える、確認する、受け答えをする、意見を論理的に伝える、事実やデータを説明する、説得する、交渉する、会議をファシリテートするなどが考えられます。英語で実際にこれらができるかが実践では問われるわけです。
企業において具体的にどんなCEFR活用方法があるでしょうか？
まずは、ビジネスにおけるCAN-DOディスクリプタを用いて、研修を設計し、実施することがあげられます。さらに徹底したい場合には、部署・職務ごとに独自CAN-DOディスクリプタをつくるということも考えられます。企業の英語研修を企画する場合、知っているか、わかっているかではなく、実際に運用できるかまでをゴールとすべきで、研修成果もそのように測るのがよいでしょう。
次に、語学能力評価としては、CEFRに準拠して設計されたテストを用いることがあげられます。CEFRの基本である行動指向アプローチで実践力を評価できるからです。CEFR準拠のテストでは、現実によくあるようなシーンでのタスクが与えられて、回答する形式が多く、英語の実践力を測ることができます。現実に即している設問設計であるので、受験者の課題が明らかになり、学習のモチベーションが高まるという効果も期待できます。
さらにCEFRは、英語４技能について技能別にどのくらいの能力があるのかを共通のレベルで把握することができます。聞く、読む、話す、書くがばらばらの尺度であると、どれを強化すべきかがわかりにくいのですが、CEFRを使えば、例えば、聞く・読むはB2をクリアしたが、書くはB1、話すに至ってはA2、というように、何を強化すべきかが一目瞭然で分かります。社員個人として、部署として、そして企業全体としてグローバル戦略を担う人材プールの強み弱みを把握するうえで便利な基準であると言えるでしょう。
またタレントマネジメントやＨＲテクノロジーの分野では、社員ひとりひとりのスキルを可視化し、他の人事データと組み合わせるなどして、育成やキャリア開発に役だてていく取り組みが広がっています。英語力の各スキルをCEFRという汎用的な基準で統一的に測り、総合的に活用することは、日本だけでなくグローバルな人材活用においても益々重要になっていくでしょう。
ジョブ型に移行する企業では、各職務のジョブ・ディスクリプションの作成が必要ですが、その中には、職務を遂行する上で求められるスキル・技能・資格という項目があります。英語が必要な職務について、その項目の英語力をCEFRレベルで記述することは、とても便利です。CEFR準拠でなくても、多くの英語テストがCEFR対照表を示しているからです。総合力のみならず、特定の技能が求められる職務もあります。CEFRは、4技能別にレベルを示せるため、例えば英語応対が多い職務では、「話すこと（やりとり、表現）についてB2」など記載することができます。
働き方の多様化も進んでいます。人材紹介、派遣サービス、クラウドソーシングなどの分野では、スキルのマッチ度合いが、サービスの質を高め、ユーザーの満足度をあげる大切な要素です。しかし、英語を必要とする仕事に人材を紹介する場合、現実は、どのくらい英語実務遂行能力がチェックされているでしょうか？よく次のようなミスマッチが起こると聞きます。
このような状況に陥らないためには、CEFR準拠のテストを利用して現在の能力をチェックするという方法があります。日本人の場合、とくに話すという点が弱いので、ビジネスシーンで現在のスピーキング力を測れるように、CEFR準拠のテストの結果を用いるのも一案です。
CEFR（セファール）とは、Common European Framework of Reference for Languages: Learning, teaching, assessment（日本語訳：ヨーロッパ言語共通参照枠）の略で、多言語多文化社会であるヨーロッパで、語学力を示す共通の基準として設けられました。タイトルにlearning, teaching, assessmentという言葉が入っている通り、語学の学習、指導、評価に広く用いられることを目的としています。2001年に発表され（viii）、2018年にさらに補遺版が出されました（ix）。
特定の言語を前提としていないCEFRの中立的アプローチは、世界の多様な言語にも適用することができます。そのため、ヨーロッパ以外でも語学力の枠組として活用されるようになり、世界的に広がっていきました。例えば日本語でも、日本語能力試験（x）をはじめとする色々な日本語テストや留学生の日本語指導の枠組にCEFRが使われています。2018年のCEFR補遺版の作成においても、ヨーロッパ諸国や英語圏のみならず、日本をはじめとするアジア、中南米、中東、アフリカの国々からも協力を得ています（xi）。こうしたことからも、CEFRは今や、世界共通の語学力の指標として用いられていると言えるでしょう。ただポイントとして付記しておきたいのは、CEFRは参照枠であり、関係者がそれぞれの語学教育をよりよくするために活用すべきものであるということです（xii）。
CEFRは、1964年以来続いてきた欧州評議会の言語教育への取り組みが、共通参照枠として結実したものといえます。当初は国際理解、生涯学習の促進、外国語教育の質と実用性の高度化を目的として始まりました。そして1970年代1980年代には言語学習の目標を明確にするプロジェクトが実施され、そこではコミュニカティブアプローチを土台としながらもそれを超えて行動志向のアプローチをとるようになります。1990年代になると、参照枠を執筆する研究グループが発足し、2001年に発表されたのがCEFRです。その後、2018年にはCEFRの補遺版が出され内容が拡充されました。このようにCEFRは半世紀以上にもわたる専門家の研究・分析をベースとして作られているのです。
CEFRとは？誕生の経緯や効果、レベルの特徴やポイントグローバルなコミュニケーションに広く使われている英語においても、当然のことながら、CEFRが活用され、英語学習や英語指導、英語テストに大きな影響を与えています。アジアでもシンガポール、中国、ベトナム、台湾、マレーシアなどが国の英語教育政策においてCEFRを活用したり参考にしたりしています。また台湾では公務員の採用時の英語力要件をCEFRで示しています（xiii）。
日本においても、後述のように英語学習にCEFRを活用しようという動きになり、その際にCEFR-Jが開発されました。2020年からスタートした新学習指導要領ではCEFRならびにCEFR-Jを参考にしており、また大学入学共通テストの英語の難易度もCEFRで示されています。教材や講座選択でもCEFR、CEFR-Jレベルで難易度が表示され、オンライン英語プログラムにおいても、CEFR、CEFR-Jに基づき、実践的運用能力に焦点をあてたトレーニングプログラムも開発されるようになりました。
英語テストの領域でもCEFRは広く浸透しています。CEFRに準拠するテストは、後述する行動指向アプローチにもとづいて、何ができるかという観点で設計・開発されます。したがって、文法や語彙の知識を問うのではなく、実際の場面で起こりうるようなタスクが与えられ、それができるかを問う設問形式をとり、結果もCEFRレベルで評価されます。このような形式だからこそ、即戦力となる英語力を測ることが可能になるのです。CEFRが発表された後、こうしたCEFR準拠の英語テストが開発されるようになりました。
また、CEFR準拠で開発されていない英語テストも、それぞれのスコア・レベル・級と、CEFRレベルとを対比・分析し、「CEFRという共通のモノサシでいうなら、自社テストの結果はどのくらいか」を示すようになりました。主要な英語テストのウェブサイトには、自社テストとCEFRレベルとの対応づけの結果が載っています。またCEFRレベルから主なテストの結果をまとめて相互参照できる対応表も作られたりしています（xiv）。それだけCEFRが世界共通の到達度目標として浸透してきているのです。
CEFRは主に次のような特長をもち、語学教育全体を変革しつつあります。
1. CEFRは世界共通・言語共通の語学力の枠組みであること
2. 知識でなく実際にできるかをCAN-DOディスクリプタ（能力記述文）で示していること
3. 学習者が自律的に学ぶことを推奨していること
それでは、ひとつずつご紹介していきましょう。
2001年の初版ならびに2018年の補遺版によると、言語能力を、縦軸として上達度具合を示す、Pre-A1, A1, A2, B1, B2, C1, C2に分類しています。A1とA2は基礎段階の言語使用者、B1とB2 は自律した言語使用者、C1とC２は熟達した言語使用者と呼ばれています。
コミュニケーションの方式として、Reception（理解すること＝聞くこと、読むこと）、Spoken Production（話すことのうち、発表）、 Spoken Interaction（話すことのうち、やりとり）、Writing(書くこと)、Mediation（媒介すること）に分類しています。これらの分類にはそれぞれ、各レベル別に「〇〇ができる」というCAN-DOディスクリプタ（能力記述文）が示されます（xv）。
話すことについては、レベルごとの総合的なスピーキング力の記述のほか、各レベルを詳しく分析するために、Range表現の幅, Accuracy正確さ, Fluency流暢さ, Interactionやりとり, Coherence一貫性, Phonology音韻（＝言語の音声） の６つの細目の記述をCEFRに準拠して設定しています。書くことについても同様に、レベルごとの総合的なライティング力に加えて、Range, Coherence, Accuracy, Description（描写）, Argument （議論）という5つの細目を示しています。
| Spoken Production Spoken Interaction |
Range 表現の幅 / Accuracy 正確さ / Fluency 流暢さ / Interaction やりとり / Coherence 一貫性 / Phonology 音韻（＝言語の音声） |
|---|---|
| Writing | Range 表現の幅 / Coherence 一貫性 / Accuracy 正確さ / Description 描写 / Argument 議論 |
2018年の補遺版では、複言語主義に基づき「ネイティブ」という表現が削除され、Mediationや、時代を反映したOnline Interactionという方式が加えられるなど、内容が拡充されました。
CEFRを日本の英語教育に活用しようとする際に、日本人の英語力が低いレベルに偏りがちであること、さらに、より細かいサブレベルの設定があったほうが学習、指導をするうえ有効であることから、東京外国語大学の投野由紀夫教授を中心とした研究プロジェクトによりCEFR-Jが開発されました。CEFR-JのCAN-DOディスクリプタは、CEFRで定められているのと同じ方法で作られています。なお日本のCEFR-Jの取り組みは、2018年のCEFR補遺版で、Pre-A1が新たに設けられるなど、CEFR自体の拡充にも役立てられています。
たとえば、スピーキング力（やりとり、発表）のCEFR・CEFR-JのCAN-DOディスクリプタの例として、こちら（CEFR-J VERSION 1.1 日本語版.pdf）をご参考ください（xvi）。
CEFRは言語能力について、言葉を使って実際に何ができるかという、行動指向のアプローチをとっています。現実の場で、言語を使って必要な目的や課題を果たせるかどうかが言語能力だという観点に立っているのです。この根底には、言語活動は、言葉を使う人と周囲との社会的関係性のなかで成り立つコミュニケーションだという考え方があります。
到達すべき能力は、CAN-DOディスクリプタ：(能力記述文)、すなわち「どんなことができるか」という文章で示されます。したがって語学指導においても、言語構造や決められた言語機能に沿って単線的に教えるのではなく、学習者が目的を果たすために必要なものを駆使して効果的な言語行動ができるように指導することがポイントになります（xvii）。文法や単語・表現などの知識の蓄積があることだけが言語能力なのではなく、実際の場面でそれらを使ってやるべき目標を達成することができるかを能力とみているのです。この学習観は、端的に言えば、言葉は使えるようになって初めて能力となる、とも言えます。
CEFRの行動指向アプローチの普及により、言語を学ぶとはどのようなことかという概念が大きく変わりました。それまでは、文法、語彙、発音を覚え、知識として習得することが中心でした。しかし、それらを用いて実際に何ができるかが、学習、指導、評価の基本になりました。その結果、教材や指導方法やテストも大きく変わりました。
CEFRでは自己チェックのためにCAN-DOディスクリプタを活用することを推進しています。外部から評価されるだけでなく、学習者が、一歩離れて自分の言語能力を自ら評価し、自ら到達目標を設定し、そこに向けて戦略的に学習することが、語学習得にとってより有効であるからです。キャリアに沿って、自らのスキルを高めていくためにも自律的な学習姿勢はとても大切です。
本ページの内容に関しては、投野由紀夫先生（東京外国語大学大学院教授）にご指導をいただきました。
